私がお会いする経営者の中には、健康経営に高い価値を置く方とまったく響かない方がいます。両者は何が違うのでしょうか。

P.F.ドラッカーは、同氏の代表的書籍である「プロフェッショナルの条件」の中で、

「今や唯一の意味ある競争力要因は、知識労働の生産性である。その知識労働の生産性を左右するものが知識労働者である。

雇用主たる組織の盛衰を決めるものも、一人ひとりの知識労働者である」と述べています。

この知識労働者が、生産性を発揮できるためにはどのような条件が必要でしょうか。

私の友人であるジャン・ドゥーソップは、著書「産業保健マーケティング」の中で、

企業にとっての人という資源を内部資源（才能や適性）と外部資源（資格や人脈）に加え、

根幹資源の３つに分けた上で、内部資源と外部資源がうまく活用できるのは、

その人が健康であることが必要条件となるため、健康を根幹資源として位置づけました。

メンタルヘルス不調が生じれば、いくら豊かな内部資源と外部資源を持っていても、

まったく成果を出せなくなることからしても、根幹資源の重要性は自明です。

このような根幹資源は、当たり前の者として存在するのか、企業として資源管理の

対象とすべきなのか、それこそ健康経営の推進において検討すべき背景となります。

そして、資源管理の対象とすべきであれば、これまで教育・研修の方法で内部資源に

投資を行ってきた企業は、併せて根幹資源への投資を行う必要があり、それが健康投資なのです。

ただ、健康が重要であるということはこれまでも同じであったはずです。

ここに来て健康経営が一つのトレンドとなっていることには、大きな背景があります。

それは、少子高齢化に伴う生産年齢人口の急激な減少です。

今後は雇用期間が延長され、まずは70歳まで雇用することが前提の時代になります。

また、これまでは従業員が病気になっても、すぐに代わりになる人材が豊富にいましたが、

これからはそうはいきません。さらに、変化が極めて激しい時代において、その変化に

耐えうるだけの高い心の健康状態も求められます。そして、従業員の健康にまで配慮して

くれるようなホワイト企業で若い人は働きたいと考えています。そのような時代だからこそ、

従業員の健康への投資は、企業経営にとって重要なのであり、そのことに気付いている経営者は、

健康経営に高い価値を置いているのです。私には、後者の経営者が運営する企業の行く末が心配でなりません。

・産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健経営学研究室　教授
・日本産業衛生学会 副理事長
・日本労働衛生安全衛生コンサルタント会 副会長
・次世代ヘルスケア産業協議会　健康投資ＷＧ主査
・健康経営度調査基準検討委員会 座長
・健康経営優良法人認定委員会 座長

森　晃爾（もり　こうじ）